南地よね


ウィキメディアプロジェクトへの貢献者

Article Images

南地よね

日本人女性初のアメリカで飛行機操縦免許の練習をした

南地 よね（なんじ よね、1890年（明治23年）11月24日 - 1980年（昭和55年）11月3日）は、日本の女性飛行家・教育者。結婚後の姓名は佐村 よね（さむら よね）。

1912年にロサンゼルスのドミンゲス飛行場にあるカーティス飛行学校で飛行訓練を受け、1912年9月には日本女性として初飛行をおこなった。このことから「日本人初の女性飛行家」と紹介されることもあるが[1]、操縦士としてのライセンス取得は果たせなかった。その後、日本に帰国して山口県で洋裁学校を開いた。

和歌山県出身[1]。父南地福松・母あきの長女として出生[2]。串本尋常小学校（現在の串本町立串本小学校）を卒業[1]。16歳で家族に呼び寄せられて米国に渡った[1]。ロサンゼルスで縫製学校に学び[1]、卒業後は同市で洋裁業を営んだ[2]。

ドミンゲス飛行場で行われた航空大会[3]を見て航空に興味を持ち、1912年にカーチス飛行学校[4]に入学[注釈 1]、数ヶ月前に同校に入学していた佐村福槌[注釈 2]の指導を受け[4]、9月頃には飛行練習を行った[1]。東洋人女性の飛行家は珍しい存在であり、現地の新聞でも報じられるなど注目を集めた[1]。1913年（大正2年）4月13日に飛行学校を卒業、万国飛行免状を取得する技倆に達してはいたが、機を逸してついに免状は取れなかった[6]。

飛行免状を得たと日本で誤って報じられたこともある[7]。日本女性で最初に航空免許を得た兵頭精が飛行したのは1921年頃であるので、それよりも9年ほど早く飛行をおこなったことになるが、航空免許を得るにはいたらなかった。

佐村福槌は1913年3月にアメリカの万国操縦士免状第225号を取得してカーティス飛行学校を卒業、ロサンジェルス市ハリウッドパークにみずからの飛行学校を開校するが[4]、よねも行動をともにした。1914年9月14日、よねと福槌は結婚し、福槌はほどなく航空界から引退[5]。よねも長男の懐妊を機に洋裁業に専念した[6]。

 
功山寺の佐村夫妻顕彰碑

1923年、夫婦で帰国[1]。福槌は山口県柳井市出身であり、下関市に関門高等洋裁学院を創立[1]。この学校は日本の公認洋裁学校の草分けで[1]、現在の貴船連合町民館（下関市貴船町）の敷地にあった[8]。以後よねは学校長に就任して女子教育に尽力する[6]。

洋裁業の傍ら、夫ともに下関航空協会を設立[7]、グライダー競技大会を主催した[7]。また、1967年からは日本婦人航空協会理事を務めた[7]。

1980年（昭和55年）11月3日、よねは入院先の東京都渋谷区の病院にて満90歳で死去した[6]。夫の福槌はその前年、1979年9月5日に100歳で病没している[6]。

1953年、長府功山寺に「航空界・洋装界功労者佐村福槌君夫妻乃碑」が同窓生や航空関係者ならびに有志によって建立された[5]。徳富蘇峰が寄せた碑文を裏面に見ることができる[5]。

1967年、よねは洋裁教育に貢献したことにより勲五等宝冠章[1]。福槌は1973年、民間航空に尽くしたことにたいして運輸大臣表彰功労賞を受けた[5]。

  1. ^ 諸説あり。「シラー飛行学校に入学」(佐藤一一 2003, p. 96)
  2. ^ 古谷眞之助の資料を航空歴史館が参考[5]。
  1. ^ a b c d e f g h i j k 「日本人初の女性飛行家 南地よね」『公民館報くしもと』第101号、2021年12月、5頁、2023年8月13日閲覧。
  2. ^ a b 佐藤一一 2003, p. 95.
  3. ^ “カリフォルニア航空史—ドミンゲス国際航空大会 (California Aviation History—Dominguez International Air Meet)”. カリフォルニア陸軍歴史センター California Center for Military History). 2016年12月3日閲覧。
  4. ^ a b c “ゆかりの人物—佐村福槌（さむらふくつち）”. 長府観光協会 (Choufu Kanko Association) (2013年). 2014年9月14日時点のオリジナルよりアーカイブ。2016年12月3日閲覧。
  5. ^ a b c d e 佐伯. “航空界 洋装界 佐村福槌君夫妻乃碑”. 下関市長府、功山寺: 航空歴史館. 2016年12月3日閲覧。[リンク切れ]
  6. ^ a b c d e 佐藤一一 2003, p. 96.
  7. ^ a b c d 松村由利子 2013, p. 161.
  8. ^ “航空界、洋装界の功労者佐村夫妻”. 中東地区まちづくり協議会. 2023年8月13日閲覧。